中国とインドは大気汚染で2大ワーストカントリーとなっており、その改善策としても電気自動車の普及に注目しています。しかし、両国とも石炭火力発電という方法が電気生産の主要な方法となっていますが、そのような方法によって生み出された電気が電気自動車で使用されるということになるのではないでしょうか。
中国は電気自動車における世界シェアが30％を超えており、今後もさらなる普及の拡大を目指しています。インドでは2030年を目標として国内で販売される自動車を全て電気自動車にするという政策を発表しています。そのような政策が実現したとしても、全体として両国の大気汚染は改善にはつながっていくのでしょうか。
現状ではWHOが発表するPM2.5の濃度が高い年において、インドは首都デリーなどの北部の10都市がランクインしており、中国は北京を囲んで位置する華北地域の4都市があがっています。現状の電源構成という点では、インドでは約8割近くが、中国では6割が石炭火力で占められており、メジャーな発電手段となっています。インド政府は今後10年、石炭火力発電の新設は増やさないとする方針で、国家電力計画案が公表されましたが、常に電力不足で停電も多いインドにとってこの計画はとても意欲的なものですが再生可能エネルギーの大幅増加は実現的なのでしょうか。
ただ、電気自動車の増加案は、各国が環境によりフレンドリーな発電方法を検討するという意味では歓迎されるものといわれ、
電気自動車のシェアが拡大し、2050年までに10台に8台の車が電気自動車になれば、充電のため、150ギガワットの追加電力は必要と考えられています。
この電力量は大型原発50基を新設するような電源くらいだといわれ、インドの打ち出したように自動車全面移行が行うという場合には相当レベルの気概と計画性が不可欠といえ、効率的な行政の在り方が問われてくるといわれているのです。この点については課題を唱える意見は多いといわれ、担当する大臣の認識なども議論では問われているともいわれていますが、地球規模で環境が改善するという点においてはこの度の両国の案については歓迎されるといえ、今後の電気自動車の普及と大気汚染の改善という点での関連性の拡大を期待する声が多くあると考えられているといえます。
このような点から、電気自動車への注目が世界的にもますます高まっているということがうかがえるといえるのではないでしょうか。地球環境への関心はますます高まっているといえます。